制作した動画が全く視聴されない!そんな状況を回避する6つのポイント

動画広告市場が成長するに合わせて、企業の動画マーケティング活用が増えている一方で、視聴回数が全く稼げていない動画も溢れかえってきています。数十万円〜数百万円をかけて制作した動画が、全く視聴されなければ、本来動画で期待できる効果は獲得することができず、費用対効果の悪い施策となってしまいます。

今回は、ホームページやLPへの動画埋め込みを行う際に「動画が視聴されない状況」を生み出さないためのポイントを6つに分けて紹介していきます。

動画を制作する前に確認しておくべき6つのポイント

1.ターゲットの明確化及びユーザーインサイトは捉えられているか

動画に限らず、オンラインでもオフラインでも制作物を制作する前には、ターゲットの明確化とユーザーインサイト(ユーザーの深層心理)を把握しなければなりません。

例えば、40代向けの化粧品を取り扱う企業が、Webサイトや動画内で若い女性モデルを活用してもユーザーに響くことはないでしょう。

ユーザーの年代・性別などのデモグラフィックは勿論、ユーザーの趣味嗜好や家族構成、利用シーンやエリア属性などを詳細に設定した上で、動画内で訴求するメッセージや声のトーン・マナー、動画内の構成を決めるべきです。動画を視聴するユーザーの傾向を掴むように心がけましょう。

2.作り手目線ではなく、ユーザー目線で動画制作を行えているか

企業側が発信したいことと、ユーザーが求めていることには、必ず相違があります。例えば、企業側は商品が作られた背景を発信していたとして、ユーザーが求めているのは商品の効果や性能だったりします。

動画をどう活用するかにはよりますが、ユーザーインサイトを捉え、ユーザーが何を求めているのかをマーケティング調査した上で、動画の制作に取り掛かるようにしましょう。

3.最初の5秒でユーザーの気を惹くような内容になっているか

動画のファーストインパクトは、動画を視聴してもらえるかどうかを決める大切な部分です。ユーザーのアテンションスパン(1つのことに集中する時間)は8秒まで短くなり、金魚の9秒をも下回ると言われています。

そのため、最初の5秒でこのまま視聴したいと思わせることができなければ、ユーザーは動画の視聴をやめてしまうことに繋がります。最初の5秒で「面白そう」、「気になる」などの感情をユーザーに抱いてもらえるような冒頭シーンを制作するように心がけましょう。

4.動画の尺は適切な長さか

スマートフォンデバイスの普及やインターネットインフラの急速な整備化により、ユーザーは今まで以上に簡単に情報を手に入れることが可能になっており、情報処理スピードは速くなり、情報の取捨選択を瞬時に行うように変化していきています。

その中で、よっぽど興味を惹くような内容の動画ではない限り、10分などの動画が、スキップされることなく最後まで視聴される可能性は低くなってきています。利用用途にはよりますが、Webサイトの埋め込みで使用する場合、長くても3分程度に収めるように企画構成を行なっていくといいでしょう。

5.動画への導線は適切か

Webサイト内での動画埋め込みに多いのが、動画を視聴してもらうための導線設計がされていないことです。最下層ページにあったり、フッターの上に配置していたりなど、ユーザーの目に入る部分にないことが多くあります。

TOPページであれば、ワンスクロールしたあたりには配置しておくべきですし、第2・第3下層ページであれば、商品やサービス紹介の下に配置するなど、比較的にユーザーの目線に入る部分に記載するようにしましょう。

6.動画のキャッチコピーやサムネイルは魅力があるか

動画のサムネイルに魅力がなかったり、キャッチコピーでユーザーを惹きつけるような訴求をしていないと視聴されません。視聴回数を稼ぐには、ユーザーに「観てみたい」、「何か面白そう」といった感情になってもらう必要があります。

魅力あるキャッチコピーや動画説明、サムネイルでユーザーの興味を惹く必要があります。

まとめ

視聴されない理由は、動画自体の内容や見せ方、導線設計にも原因はあります。動画広告市場が成長しているのに比例して、動画コンテンツ自体の数も増えてきています。

ただ単純に動画制作を行い、Webサイト上にアップすることやYoutubeにアップするだけでは、動画の視聴回数を稼ぐことはできません。視聴されない理由を明確にし、視聴されるような仕掛け作りを行うようにしましょう。

中小企業向けのWebコンサルティング会社で、SEO対策のアカウントセールスとして、500サイト以上のSEO対策・コンテンツSEOプロジェクトに携わる。キュレーションメディアCMSの新規事業立ち上げ、SEO対策部門の事業責任者を経て、株式会社トライハッチを創業。代表取締役として現任。