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インターネット上の風評被害への考え方と対策方法
スマートフォンの普及等、インターネットの普及により、どこにいても誰もがインターネットに触れられる便利な社会になった反面、インターネット上の風評被害や誹謗中傷も増加しました。
インターネット上の風評被害は、事実無根のモノもあり、風評被害により売上・利益の低下や取引の停止、社員の離職など、様々な最悪の事態を招く場合もあります。
今回は、『インターネット上の風評被害への考え方と対策方法』を紹介していきます。
インターネット上の風評被害が及ぼす危険性
風評被害も名前が売れている証拠と放置していると、いつの間にか企業存亡の危機に立たされ、取り返しの付かない事態を招くことになります。
例えば、「●●クリニック」で検索された際に、「●●クリニック 詐欺」とGoogle、Yahoo!の関連ワードに記載されてしまったクリニック様は、たった1年でクリニックを畳むことになってしまいました。このクリニック様は、海外の医療機器や国内でも有名なドクターを抱えていることから、施術費用が他のクリニックよりも高額なクリニックでしたが、詐欺などはやっておらず、美容クリニック特有の人によって効果にバラツキがあるため、効果が出にくかった方が、事実無根の風評を掲示板などに書き込んだことが発端でした。
このような事態は、業種問わずに企業様や事業主様の誰もにリスクがあります。
会社として気をつけていても、「現場の営業担当が数字に追い込まれ、無理やりな契約をしてしまった」、「競合会社からの嫌がらせで掲示板に誹謗中傷を受けてしまった」、「元社員が社内の悪口を掲示板に書き込んでいる」など、様々なケースで風評被害は発生します。
風評被害は時に、「企業や商品・サービスの信用力低下」、「取引先との契約解除や営業活動への阻害による売上低下」、「人材採用への悪影響や離職率の増加」などの事態を招き、取り返しのつかない事態を招くことに繋がります。
インターネット上で自社の風評被害や誹謗中傷を発見した場合は、どれだけ小さな風評被害でも早急に対処するようにしましょう。
インターネット上の風評被害でチェックしておくべきチャネル
インターネットが便利になった反面、風評被害・誹謗中傷が発生する媒体も増加し、非常に拡散性が強くなっています。
検索エンジン（Google/Yahoo!）の検索補助機能をはじめとし、2チャンネルや転職会議等の掲示板、はてなブックマークやNaverまとめ等のまとめサイト、Yahoo!知恵袋をはじめとするQ&Aサイト、Twitter等のSNSと様々な媒体で風評被害・誹謗中傷は発生します。
特に掲示板やSNSでは拡散性が強く、早急に対応しなければ一気に炎上します。
小さな風評被害・誹謗中傷でも風評被害・誹謗中傷の内容は肥大化し、一気に広まります。小さな風評被害・誹謗中傷でも早急に対策することで、拡散を打ち止めることに繋がるのです。
インターネット上の風評被害に対する対策方法
インターネット上の風評被害を自社でどうにかするのは、至難の技です。風評被害・誹謗中傷の拡散を止めようとして、逆に炎上するケースもあります。
まずは、どのような風評被害・誹謗中傷が発生しているのかを確認し、専門会社や弁護士に相談するようにしましょう。
非弁行為にあたる対応の仕方は、専門会社では対応できない場合もありますし、逆に弁護士でもインターネットの風評被害・誹謗中傷を得意としない方もいます。まずは、どこかの会社に相談し、どのように解決できるのかを聞くようにしましょう。自社が認識していない風評被害も出てくる可能性もありますので。
まとめ
根も葉もない風評被害・誹謗中傷でも放置しておくと、有る事無い事を書かれてしまい、一気に拡散していきます。
小さなモノでも風評被害・誹謗中傷を発見したら、直ぐに専門会社や弁護士に相談するようにしましょう。また、風評被害・誹謗中傷の解決を行った後には、再発防止を行うためにも監視ツールで、風評被害の監視を行うようにしましょう。
1回発生した風評被害・誹謗中傷は、解決できたとしても他の媒体で再発するケースも少なくありません。監視することにより、早急に手を打つことが出来、拡散を打ち止めることに繋がります。
某IT企業に勤める一介のマーケッター。デジタル領域のマーケティングを中心に15年で300社以上のデジタルマーケティング支援に従事。２児の父。趣味はサウナとギター。